• 心を軽くするマネーカウンセリング

     

     

    妊活の中でも、医療機関にかかっての不妊治療は

    「お金がかかる」というイメージがあって

    不安に思っている方も大勢いらっしゃるでしょう。

     

    でも、不妊治療の経済的負担を少しでも軽くするために

    事前に知っておくべきお金の制度があります。

     

     

    実際のところ、いくらかかるのでしょうか?

     

    こちらの記事でも書きましたが、

    https://fpofficenature.com/2017/12/12/funin-cost/

     

    数十万から数百万円まで、その幅はとても広いのです。

     

    選択する治療方法や医療機関、また、

    スタートする年齢や続ける期間にもよるのですが、

    全般的に、高額になってしまう理由に

    「自費治療である」

    という点が挙げられます。

     

     

     

    健康保険は適用される?

     

    不妊治療をスタートするときは、

    まず検査から、というのがほとんどです。

    検査をしないと原因が特定できないため、

    いきなり治療を始めることはできませんし、

    どの治療がその人に向いているのかの判断を医師が行うためにも

    検査は必要です。

     

    ですので、(内容にもよるのですが、)

    初診と検査費用は、健康保険が適用されるケースが多いようです。

     

    また、その検査の結果見つかった

    子宮や卵巣の異常を治療するための費用には

    健康保険が適用されます。

     

    一方、人工授精以降は、病気の治療とはみなされないため

    ほとんどが保険適用外、つまり全額自己負担となります。

     

     

    つまり、

    「治療行為」なら保険が適用されて、

    それ以外は適用されない、ということになります。

     

    ・・・が、

    どこまでが治療行為で、どこからが治療行為じゃないのかは

    受診者には判断が難しいグレーな部分もあるようです。

    そこの判断は医療機関が行うので、

    同じような治療をしても、医療機関によって金額が異なる場合もあるようです。

    (これは、不妊治療に限ったことではありませんね。)

     

     

     

    健康保険適用とかかる費用まとめ

     

    かかるお金の目安をまとめてみました。

     

     自己負担額の目安保険適用できる?
    診察(初診)数千円~2万円できる場合が多い
    検査
    4万円程度?内容による
    タイミング法
    1周期あたり1~2万円基本的にはできる(一部除外)
    人工授精
    1周期あたり2~5万円できない
    体外受精
    1回あたり10万~40万円
    (薬代は別)
    できない
    顕微授精1回あたり10万~80万円
    できない

    負担を軽くする方法

     

    人工授精以降のいわゆる高度不妊治療といわれている方法には、

    国と地方団体の助成金制度があります。

     

    詳しくはまた別の記事でご紹介しますが、

    最新の情報はこちらから入手できます。

     

    地方公共団体のものについては、

    お住まいの自治体(市区町村)のホームページなどでチェックしましょう。

     

    厚生労働省

    https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000047270.html

    東京都

    https://www.sbc-ladies.com/column/jyoseikin

     

     

     

    また、不妊治療にかかったお金は、所得税の「医療費控除」の対象となります。

    10万円以上の自己負担額がある方は、確定申告をすると、税金の還付を受けることができる可能性があります。

     

     

    ただし、これらはあくまでも「負担を軽くするための」方法。

    やみくもに治療を受けるのではなく、治療方法や医療機関の情報収集をしっかりした上で、

    ご自身に一番効果的な方法を選択することが、治療費を抑える最大の方法です。